2010.04.06【ＪＯＣ】新法人設立、マルチサポート事業の受託目指す
日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）がスポーツ用具メーカーや大学の研究機関などに呼びかけて連合体の形で新法人を設立し、有望スポーツの競技力向上を支援する文部科学省の「チームニッポン マルチサポート事業」の２０１０年度事業の受託を目指していることが５日、分かった。
同事業は、これまで国立スポーツ科学センターが国の委託を受け、柔道や競泳など８種目を情報医科学分野で支援した。民主党政権は同事業を国家プロジェクトと位置づけ、予算を前年度の約６倍の約１９億円に拡大。対象も１７種目に広げた。
ＪＯＣは競技団体を取り巻く用具メーカーや大学の研究機関などに協力を呼びかけ、事業の受け皿となる一般社団法人「ナショナルトレーニングセンター基盤強化マルチ・サポートコンソーシアム」を３月に設立。事業の受託を目指して文科省に応募している。
新法人による暫定計画では夏季、冬季の約２０種目を、五輪でのメダル獲得の有力候補として選定、用具開発などにも手を広げるという。不況で企業スポーツの休廃部が相次ぐ中、国家支援の新たな選手強化策として期待は大きく、ＪＯＣとしては主導的に携わることで、より実態に即した形で強化を図りたい、考えだ。
sankei.jp.msn.com/sports/other/100406/